FXシストレ初心者でも覚えておきたい経済指標！FX自動売買はファンダメンタルズとどう付き合うべきか？

外国為替相場の動きに欠かせないのが経済指標。FX自動売買が苦手とするファンダメンタルズとどう付き合えばいいのでしょうか？

為替レートの主な変動要因

外国為替は、その通貨の人気が高まれば上昇し、低くなれば下落します。

外国為替といえども、通常の商売と同じで人気のある＝みんなが買いたがる通貨は高くなり、人気のない通貨は安くなります。

それでは具体的にはどんな要因が為替レートに影響を与えるのでしょうか。

主な要因としては、次の通りです。

出典：YJFX!

大きな流れとしては、経済のファンダメンタルズや構造問題、戦争・テロ等による地政学的リスク、金利差相場などが挙げられますが、その中で日々の経済指標の結果が大きな流れを更に助長させたり、一旦の調整のきっかけとなったりします。

特に経済指標の発表直後に大きく動くことがあります。

押さえておきたい経済指標

毎日いくつもの経済指標が発表されていますが、全てを覚える必要はありません。

様々なサイトで掲載されている経済指標カレンダーで米国の経済指標を中心に重要度高となっている経済指標について概要、発表日時を押さえておきましょう。

政策金利

米FOMC政策金利発表

連邦公開市場委員会（FOMC＝Federal Open Market Committee）とは、日銀の金融政策決定会合に相当する金融政策の最高意思決定機関で、決定された公開市場操作の基本方針がNY連銀に向けて指令されます。

年8回、約6週間ごとにワシントンの理事会議室で開催され、1日または2日開催され最終日（夏時間：日本時間午前3時15分、冬時間：日本時間午前4時15分）に結果が発表されます。

欧州中央銀行（ECB)　政策金利発表

欧州中央銀行（ECB＝European Central Bank）が毎月上旬に行っている、政策金利発表のことです。

ユーロ圏の金融政策を決定し、執行されます。メンバーはECB役員会の6名とユーロ導入国の中央銀行の総裁で構成されます。

原則的に2週間ごとに開催され、月の1回目の理事会で政策金利が決定されます。

英中銀（BOE)　政策金利発表

イギリスの中央銀行（BOE＝Bank of England）が毎月上旬に行っている、政策金利発表のことです。

この政策金利を決定する会合は、BOE総裁、副総裁2名、チーフ・エコノミスト、エグゼクティブ・ディレクター、外部委員4名の合計9名のMPC（金融政策委員会）のメンバーにより構成されています。

通常、毎月第1水曜日・木曜日の2日間に渡り開催され、政策金利について話し合いが行われます。

政策金利変更は、1人1票としてこの9名により多数決で行われ、2日目の木曜日の会合終了後すぐに、決定された政策金利が公表されます。

英・金融政策委員会（MPC）議事録-公表

MPC（Monetary Policy Committee）とは、イングランド中央銀行（BOE）に設置されている、金融政策について話し合いが行われる金融政策委員会を指します。

BOE政策金利発表2週間後、BOEでの会合内容や政策金利決定に至った理由など、議論内容をまとめたレポートが、MPC議事録公表として発表されます。

通常、BOE政策金利発表の方が市場に与えるインパクトが大きいのですが、2009年4月以降、政策金利は変更されていないため、近年では金利発表以外にも、今後の金融政策の見解が示されるMPC議事録公表の注目度も極めて高い状況となっています。

豪中銀（RBA） 政策金利発表

オーストラリア準備銀行（RBA＝Reserve Bank of Australia）が、原則として毎月第1火曜日に「金融政策委員会」を実施し、政策金利をはじめとする金融政策を決定します。

日本時間朝13時半に発表されます（現地サマータイム適用時は日本時間12時半）。

NZ中銀　政策金利発表豪中銀（RBA） 政策金利発表

ニュージーランド準備銀行（RBNZ＝Reserve Bank of New Zealand）が政策金利や金融政策を発表します。

通常政策金利の変更の際には、金融政策委員会の多数決で決定が行われますが、RBNZの場合は会合での意見をもとに、RBNZの総裁が最終決定する特徴があります。

雇用関連

米・非農業部門雇用者数

雇用統計の中で失業率と並んで最も注目される指標のひとつです。

事業所調査によって、非農業部門に属する事業所の給与支払い帳簿を基に集計された就業者数で、前月比15万人以上の増加が雇用回復の目安とされます。

対象事業所は約40万社・従業員数約4700万人で、全米の約1/3を網羅していると言われていて、発表頻度の多さ・調査対象の多さ・発表時期が早めであることから、世界中の経済指標において、注目度はナンバーワンとも言え、経済政策変更のきっかけとなる事が多い指標です。

毎月第1金曜日（夏時間：日本時間午後9時半、冬時間：日本時間午後10時半）発表。

米・失業率

雇用統計の中で非農業部門雇用者数と並んで最も注目される指標のひとつ。失業率は、「失業者÷労働力人口×100」で定義されます。

毎月第1金曜日（夏時間：日本時間午後9時半、冬時間：日本時間午後10時半）発表。

米・ADP民間雇用者数

民間給与計算アウトソーシング会社、ADP（Automatic Data Processing, Inc.）社が発表する雇用調査レポートです。

2006年から発表が開始された新しい経済指標ですが、労働省の非農業部門雇用者数の先行指標として注目されています。

雇用統計の2日前の水曜日（夏時間：日本時間午後9時15分、冬時間：日本時間午後10時15分）発表。

米・新規失業保険申請件数（前週分）

失業した者が失業保険給付を初めて申請した件数を集計したもの。本指標は景気の動きに敏感に反応すると言われ、景気先行指数にも採用されています。

毎週木曜日（夏時間：日本時間午後9時半、冬時間：日本時間午後10時半）に前週分を発表。

英・失業率

イギリス国家統計局が発表します。失業率は、「失業者÷労働力人口×100」で定義され、ILO失業率・失業保険申請件数とともに翌月中旬に発表。

英・失業保険申請件数

イギリス国家統計局が発表します。失業率とともに翌月中旬に発表。

景気関連

米・四半期GDP（確報値）（前期比年率）

国内で生産された最終製品や、サービスなどの付加価値の合計で、経済活動を最も広範囲に把握して、国の全般的な経済状況を測る重要で注目度の高い指標です。

アメリカのGDPの場合は、4半期ごとに発表されますが、速報値・改定値・確定値と3回発表があるため、GDP自体は毎月発表されています。

中でもっとも注目されていて、市場へのインパクトが大きいのが、最初に発表がある速報値です。

米・鉱工業生産（前月比）

鉱工業部門の生産動向を指数化したものです。

GDP統計は四半期毎なのに対して、鉱工業生産指数は毎月発表される為、景気実態を把握する上で速報性が高いのが特徴です。

米・フィラデルフィア連銀景況指数

製造業の景況感を把握する際に利用され、フィラデルフィア連銀の管轄地域（（ペンシルベニア州東部、ニュージャージー州南部、デラウエア州））に限られますが、全国区のISMとの相関が比較的高いと言われています。

企業活動指数の注目度が高いが、仕入れ単価指数や販売価格指数も注目され、0が分岐点となります。

米・設備稼働率

連邦準備制度理事会（FRB）が発表する生産能力に対する実際の生産量の比率で鉱工業生産と同時に発表されます。

設備投資、インフレの先行指標とされ、80％を超えると投資が活発化すると考えられます。

米・ミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）

ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが実施する消費者のマインド調査を指数化したものです。

1964年の指数を100として算出し、速報は300人、確報は500人を対象に調査を行っており、指数のブレが大きいです。

米・ISM製造業景況指数

ISM（Institute for Supply Management:供給管理公社）が発表する製造業における景気転換の先行指標です。

50％が景気動向の良し悪しを測る分岐点で、主要経済指標の中で最も早く発表されます。

また、景気転換の重要先行指標として関心が高く、生産、受注、雇用等の副次指標も注目されます。

米・ISM非製造業景況指数

ISM（Institute for Supply Management:供給管理公社）が発表する非製造業における景気転換の先行指標です。

50％が景気動向の良し悪しを測る分岐点で、主要経済指標の中で最も早く発表されます。

また、景気転換の重要先行指標として関心が高く、最近は米経済の構造上、サービス産業の比重が増しており、この指標の重要性も増しています。

米・耐久財受注（前月比）

耐久財（耐久年数3年以上）への受注額で、速報として先立って発表され、特に非国防資本財受注は設備投資の先行指標として注目度が高くなります。

英・四半期GDP（前期比/前年比）（改定値）

国内で生産された最終製品や、サービスなどの付加価値の合計です。

経済活動を最も広範囲に把握して、国の全般的な経済状況を測る重要で注目度の高い指標で、イギリス国家統計局が四半期ごとに発表され、改定値は速報値の翌月の上旬に発表されます。

日・四半期日銀短観

正式には「全国企業短期経済観測調査」と呼びます。

景気動向を把握するために、約1万社の企業を対象に、3月に1日銀が実施する調査で、企業が自社の業況や経済環境の現状・先行きについてどうみているか、といった項目に加え、売上高や収益、設備投資額といった事業計画の実績・予測値など、企業活動全般にわたる項目について調査をします。

DI（Diffusion Index）とも表され、日銀が金融政策を行うにあたっての重要な判断材料の一つとして利用されています。

大企業は資本金10億円以上の企業。4月初旬・7月初旬・10月初旬・12月中旬に発表。

日銀短観ではいくつかの統計が公表されますが、このうち、以下3つの統計が注目されています。

独・ZEW景況感調査

民間調査会社・ZEW（欧州経済研究センター）が発表する景気先行指数です。

向こう半年の景気見通しに対する調査で、ZEW景況感指数は、ドイツのほかにユーロ圏やスイスからも発表されています。

この指数が50を超えると景気が良いと判断されます。

毎月一回目の定例理事会開催日の一週間後に発表。

独・IFO景況指数

ドイツの経済・社会調査・政策研究を行う非営利の公的研究機関IFO研究所が、全独1万社を対象に日本の短観と同様のサーベイを行うものです。

景気の先行指標として注目度はきわめて高くなります。月次、翌月の中旬発表。

住宅関連

米・新築住宅販売件数

景気変動に対して最も先行性が高いと言われる指標のひとつで、将来の住宅建設動向をみるものです。

米・中古住宅販売件数

景気変動に対する先行性が比較的高いと言われ、中古住宅販売件数は、新築住宅販売件数の数倍あるため注目度も高くなります。

米・建設許可件数

住宅着工と同時に発表される。建設開始前に許可申請が行われるので、先行指標とされている。

米・住宅着工件数

景気動向に敏感で、同時に発表される建設許可件数が先行指標とされています。

住宅投資が活発になると、それに伴って家具や家電製品の購入も増加するなど波及効果があります。

また、金利状況にも左右される傾向が強くなります。

物価関連

米・消費者物価指数（CPI）(前月比/前年比)

インフレの最重要指標で個人が購入する商品・サービスの価格変動を包括的に見られます。

この消費者物価指数には、全調査対象の物価動向を示した総合指数と、変動の大きいエネルギーと食料品を除いたコア指数があります。

この消費者物価指数は「消費者が購入するときの価格」を表すのに対して、生産者物価指数（PPI）は「生産者が出荷するときの価格」を表します。

為替コヤジ

最近、CPIの重要度が急上昇しています。

消費関連

米・小売売上高（前月比）

アメリカの百貨店やスーパーなどの小売・サービス業の月間売上高を集計した、景気関連の経済指標のことです。

米GDPの約3分の2を占める個人消費のトレンドを把握する際に利用されます。

米・CB消費者信頼感指数

民間調査機関コンファレンスボードが発表する消費者に対するアンケート調査を基礎に消費者のマインドを指数化したものです。

アンケートの対象者が5000人とミシガン大消費者信頼感指数に比べ規模が大きいのが特徴です。

米・個人支出（前月比）

個人が自動車や家電製品などの耐久財、外食や旅行などのサービス支出、食料や衣料などの非耐久財へ消費支出した金額です。

米国のGDPの約7割を個人消費が占める為、非常に注目されます。

米商務省が個人所得と同時に毎月月末（夏時間：日本時間午後9時半、冬時間：日本時間午後10時半）に発表。

米・個人所得（前月比）

個人所得は消費の最大の決定要因で、社会保険料を控除した後の、個人が実際に受け取った金額です。

米商務省が個人支出と同時に毎月月末（夏時間：日本時間午後9時半、冬時間：日本時間午後10時半）に発表。

米・四半期個人消費（速報値）（前期比）

GDPに付随して発表される統計です。

米国の個人消費は、GDPに占める割合が他国に比べ非常に高くGDP全体の約7割を占めている為、その動向は常に注目されています。

収支関連

米・四半期経常収支

輸出入よる貿易収支、海外から得た投資や賃金などの収益から海外へ支払ったそれらを引いた所得収支、旅行者など物ではないサービスから生じたサービス収支、対価のない現物援助である経常移転収支の合計です。

4半期ごとの月中旬（6月に第1四半期、9月に第2四半期、12月に第3四半期、3月に第4四半期分、夏時間：日本時間午後9時半、冬時間：日本時間午後10時半）発表。

米・貿易収支

アメリカの政府と民間の輸出額から輸入額を引いた差額を表す、経済指標です。

貿易収支は、経常収支（貿易収支、サービス収支、所得収支、経常移転収支）の最大の構成要素の一つなので、それだけに市場の注目度も高くなっています。

経済指標発表時に自動売買プログラムは稼働停止すべきか？

FX取引の分析手法には、チャートをもとにした「テクニカル分析」と景気や金利などの動向などから判断する「ファンダメンタルズ分析」の2種類があります。

このうちFX自動売買（システムトレード）はテクニカル分析を用いているため、経済情勢による急な変動を苦手としています。

そのため、みんなのシストレやMT4など選択型システムトレードの場合、多くのトレーダーは経済指標の発表前に自動売買プログラムを停止しているようです。

同様に市場の流動性が低下している状況（米国東部時間午後5時前後、 年末年始、クリスマス時期など）もスプレッドが拡大する可能性があるため、自動売買プログラムを停止しておきます。

これに対し、リピート系注文の場合、資金管理さえ徹底していれば経済指標のサプライズ発表による為替レートの乱高下は望むところですので経済指標の発表のタイミングを意識する必要はありません。

おすすめ経済指標アプリ

経済指標をスマホのプッシュ通知で教えてくれるアプリはたくさんありますが、選ぶポイントは以下も3つです。

この3つの条件を満たすアプリは以下の3つです。

ヒロセ通商のスマートフォンアプリ「LION FX」は結果速報が早く、手軽に経済指標をプッシュ通知できるので使い勝手が良いです。

JFXのスマートフォンアプリ「Matrix Trader」（マトリックストレーダー）はLION FXと同じプラットフォームなのでほぼ一緒です。

IG証券のスマートフォンアプリ「IG Trading」は1年前から3ヶ月先の経済指標まで確認できる「経済カレンダー」が搭載されており、ワンタップでスマホのカレンダーアプリに経済指標の発表予定を登録できます。

また、通知してほしい経済指標を個別に選択できるのもおすすめのポイントです。