人気のMT4を利用しているトレーダーの多くは国内FX業者ではなく、海外FX業者を選んでいます。今回は海外FX業者の魅力に迫ってみたいと思います。
MT4で海外FX業者を選ぶ理由
1. 海外FXはレバレッジ規制外。最大1,000倍も!
海外FXの最大のメリットはレバレッジの高さです。日本では2011年8月の金融庁によるレバレッジ規制でレバレッジの上限が25倍(個人の場合)に制限されてしまいましたが、海外FXでは一部の国を除いて制限がありません。
海外FX会社の中にはレバレッジ1,000倍のFX会社もあり、平均して約400倍と言われています。
レバレッジが高いということは少ない証拠金で取引ができることを意味します。例えばレバレッジ100倍なら1万円の証拠金で100万円の取引ができます。
1ドル=100円の時に証拠金1万円でドルを購入し、1ドル=105円になった場合の利益をレバレッジごとに見てみましょう。
レバレッジ | 購入可能額 | 利益 |
---|---|---|
1倍 | 100ドル | 500円 |
10倍 | 1,000ドル | 5,000円 |
25倍 | 2,500ドル | 12,500円 |
100倍 | 10,000ドル | 50,000円 |
このようにレバレッジが高ければ高いほど同じ値動きでも得られる利益が大きくなります。
2. 怖い追証のないゼロカットシステム
追証(おいしょう)とは、追加証拠金の略で証拠金が一定の割合(証拠金維持率)を下回った場合に維持率を回復するためにFX会社から求められる証拠金です。
追加の証拠金を入金するか、過剰なポジションを決済して証拠金維持率を回復させない場合にはFX会社によってポジションを強制決済されます。
通常はFX会社による強制決済が行われるため、FX口座がマイナスになることはありませんが、急激な相場変動により強制決済が間に合わなかった場合にFX口座がマイナスになることがあります。つまり預け入れた証拠金以上の損失を被ることになります。
FX口座のマイナス分は負債(借金)となるため、国内FXではトレーダーには返済義務が生じます。ところが海外FX会社の多くは「ゼロカットシステム」を採用しており、FX口座のマイナス分をFX会社が補填して文字通り「ゼロ(0円)」にしてくれます。そのため、トレーダーは証拠金以上の損失を被ることがなくなります。
海外FXではゼロカットシステムがあるお陰でハイレバレッジで自動売買することができます。
3. 高い約定力
FX会社がトレーダーの注文を処理するにはOTC方式とNDD方式という2つの方法があります。
NDD方式
NDD方式(ノー・ディーリング・デスク)は文字通り、ディーラーを介さず、インターバンクと直接取引をする方式を言います。
インターバンク市場とは、金融機関や証券会社等 の限定された市場参加者が取引を行う市場を言います。私たち個人がインターバンク市場に参加することはできませんのでFX会社が代わりに個人の注文をまとめてインターバンク市場と取引をしてくれます。
FX会社がユーザーからの注文をインターバンク市場に流してリスクヘッジすることを「カバーを取る」といいますが、NDD方式の場合は、トレーダーからの1つひとつの注文に対して、FX会社は自動的にカバーを取るようになっています。
OTC方式
OTC方式(オーバー・ザ・カウンター)は相対取引と呼ばれ、トレーダーとFX会社が1対1で取引を行う方式のことを言います。ユーザーはFX会社のディーラーと取引し、ディーラーがその先のカバー先金融機関と取引をする形になります。
OTC方式の場合は、ユーザーからの注文をFX会社が受けると、FX会社のディーラーはすぐにカバーを取るとは限りません。
たとえば、ユーザーの売りと買いが拮抗していれば、リスクが少ないのでカバーを取らないこともあり得ます。あるいは相場急変時などにディーラーの判断で約定を拒否することも場合によってはあり得ます。
約定力は海外FXと国内FXの比較というよりもNDD方式とOTC方式との比較になります。
海外FX業者が採用するNDD方式では複数の金融機関から提供されたレートの中から最良の買値と売値を自動的に合成し、トレーダーに提示しているため、FX会社の裁量が入る余地がなく、透明性の高い取引が可能となります。
またNDD方式ではディーラーを介さず、インターバンクと直接取引をするのでサクサクと約定します。
一方、国内FX業者が採用するOTC方式では、ユーザーはFX会社自体に注文を出すことになります。つまり、ユーザーの「買い」は、FX会社の「売り」となり、両者の利益は相反することになります。
OTC方式ではユーザーに提示するレートやユーザーからの注文を約定させるかどうかといった点にFX会社のディーラーの裁量が入る余地があり、急な相場変動時にはリクオートやスリッページが発生しやすくなるため、結果として約定力が低くなります。
以上のことからNDD方式を採用している海外FXは約定力が高く、OTC方式を採用している国内FXは約定力に不安があるということが言えます。
4. 超豪華なボーナス
国内FXの場合、口座開設で1万円程度のキャッシュバックボーナスが貰えることがありますが、海外FXのボーナスは比較にならないくらい豪華です。
海外FXでは入金額の10%~100%のボーナスが貰えます。たとえば入金額の50%ボーナスであれば100万円入金すれば150万円で自動売買を開始できます。さらに取引ボーナスもあるので取引する度にボーナスも貰えます。
これだけ豪華なボーナスがあるのは、海外FXで採用されているNDD方式ではスプレッドだけがFX会社の収益となるため、豪華なボーナスを出すことでユーザにたくさん取引してもらうためです。
取引ボーナスの仕組み
日本ではあまり馴染みがありませんが、海外FXではIB(イントロデューシング・ブローカー)と呼ばれるブローカーがユーザーをFX業者に紹介し、FX業者は紹介してもらったお礼にその報酬をIBに支払う形態が一般的となっています。
我々はIBを経由して海外FX口座を開設し、取引をすればIBが海外FX業者から受けた報酬の一部を還元してくれます。
現在、日本語に対応しているIBは以下の3つです。
忘れちゃいけない海外FXのデメリット
海外FXはいいことばかりではありません。海外FXのデメリットも理解しておきましょう。
1. 海外FX業者はスプレッドが広め
NDD方式を採用している海外FX業者は仲介業者として取引手数料をスプレッドとして徴収していますので、ある程度スプレッドを広くしないと採算が合いません。
逆にOTC方式を採用している国内FX業者は、前述の通り、トレーダーの負け分がそのまま利益となるためスプレッドを狭くしても利益を上げることができます。
そのため海外FXの方がスプレッドが広くなる傾向にあります。
2. 330万円以上稼ぐと税制上不利に
国内FXでは自分で確定申告する必要がある「申告分離課税」に分類され、所得に対して一律20.315%(所得税15.315%・住民税5%)が課税されます。
海外FXでは所得の種類に関係なく合算して課税される総合課税に分類され、所得により15%~50%が課税されます。所得が330万円を超えると税率が33%に上がるので海外FXの方が不利になります。
3. 信託保全はなく、分別管理だけ
国内FXの場合、私たちが預けた資金は、FX会社の固有財産と明確に区分して信託銀行に信託する「信託保全スキーム」の導入が義務付けられていますので万が一FX会社が倒産しても預けた資金は全て戻ってきます。
出典:外為ジャパン
一方、海外FX会社は一部を除き、FX会社の固有財産と預かり資産を口座を分けて管理するだけの分別管理で済ませています。ただし、投資家補償基金(ICF)への加盟が義務付けられている場合が多く、2万ユーロ(約250万円)までは補償されます。
オススメの海外FX業者
海外FX業者の中には取引条件が良くても怪しいブローカーも数多く存在します。金融監督庁の登録があり、日本人ユーザが多く、日本語に対応している人気の海外FX業者を紹介します。
XM(エックスエム)リクオートのない圧倒的な約定力、手数料なしの迅速な出金と質の高い日本語カスタマーサポートにより、日本市場においてNo.1海外FX業者としての地位を確立しています。口座開設無料ボーナス、100%入金ボーナスなど豪華なキャンペーンも人気です。AXIORY(アキシオリー)
スプレッドは業界TOPの低スプレッドで日本人スタッフによるサポート、追証なしのゼロカット方式採用業者として評判の人気FX業者。ボーナスやコンテストにはあまり積極的でないものの、透明性の高いトレード環境は約定力に自信がある証拠です。TitanFX(タイタンFX)
日本人ユーザーに絶大なる人気を誇ったPepperstoneの生まれ変わりと言われるほどのトレード環境を提供。専用回線による約定力、業界最狭水準のスプレッド、信託保全とゼロカットによる追証請求なしという抜群の条件から多くのトレーダーから評判のFX業者です。
まとめ
最後にに海外FXと国内FXの違いを表にまとめてみました。
海外FX会社 | 国内FX会社 | |
---|---|---|
レバレッジ | 平均400倍 | 25倍 |
追証 | なし(ゼロカット) | あり |
注文方式 | NDD方式 | OTC方式 |
約定力 | 高い | 低い |
スプレッド | 広い | 狭い |
入出金方法 | 多彩 | 銀行振込 |
ボーナス | 入金ボーナス、取引ボーナス | 口座開設ボーナス |
税制 | 総合課税 | 申告分離課税 |
信託保全 | 限定的 | 義務化 |
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